文部科学省は12月16日、食物アレルギーを持つと訴える児童・生徒が約45万4000人(4.5%)にのぼるとする調査結果を発表した。

 前回の2004年調査の約33万人(2.6%)と比較して、約1.7倍に増加している実情が明らかになった。

 一方で医師の診断書が提出されたのはそのうちの約2割にとどまり、大半が保護者の自己申告によるものと指摘されている。このことについては、医師がアレルギーの可能性を示唆したことで保護者が届けるケースが相当数含まれていると推定され、専門的に診断できる医師を増やすことが急務と指摘されている。

 アレルギーそのものの増加と、アレルギー問題が世間に知られるようになって疑わしい症状にはアレルギーの可能性も視野にいれて細かく対応するようになったという2つの側面が組み合わさったといえるのかもしれない。

(参考)
◎食物アレルギー:45万人 小中6%で誤食--公立校調査(毎日新聞 2013/12/16)
◎食物アレルギーの子ども増加(NHKニュース 2013/12/)
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